百貨店株総崩れ、2月売上高厳しく安値更新相次ぐ-逆資産効果も警戒

大手百貨店の株価が軒並み大幅続 落。各社が2日に発表した2月の売上高(速報ベース)は前年同月比 15%前後の減少と軒並み厳しい結果となった。足元の悪さに加え、世 界的な金融危機の深刻化で資産が目減りする「逆資産効果」も警戒され ており、百貨店の主要顧客である富裕層の購買意欲がさらに減退する可 能性が嫌気されている。

大丸、松坂屋を傘下に持つJフロントリテイリングの株価は一時 前日比7.7%安の274円と、2月24日の上場来安値を5日ぶりに更新。 高島屋の株価も6%の473円と52週安値を更新。三越伊勢丹ホールデ ィングスの株価も4.5%安の622円、エイチー・ツー・オーリテイリ ングも8.4%安の488円まで売られる場面があった。パルコも52週安 値を更新。

SMBCフレンド証券の中西文行ストラテジストは、「金融市場 の悪化に伴う逆資産効果によって富裕層の消費はますます期待しにくく なっている」指摘。さらに、配布が見込まれる定額給付金も「1万 2000円程度では百貨店で買えるものは限られ、恩恵はあまりないだろ う。業態としては斜陽、先行き懸念は強い」という。

2月の各社売上高は、紳士・婦人向けとも春物衣料の動きが鈍く、 高額品の不振も続いた。うるう年の昨年に比べ、ことしは営業日が1日 少ないことも響き、1月の10%前後のマイナスから減少率が拡大した。 J.フロントリテイリング傘下の大丸は前年同月比15%減、松坂屋は 同15.5%減だった。高島屋は14.6%のマイナスで、従来堅調だった食 料品も前年実績を下回った。三越伊勢丹ホールディングス傘下の伊勢丹 は12.7%減。伊勢丹単体の売上高の6割近くを占める新宿本店は14% のマイナスとなり、新潟、静岡のグループ店を含む9店舗の中で最大の 減少率だった。三越は12.4%減だった。

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