ドイチェアセットの窪田氏、ETFはメジャー指数連動型に取引集中へ

ドイチェ・アセット・マネジメントの窪 田真美ストラテジストは、30日に放映されたブルームバーグ・ニュースとのイ ンタビューで、本数が急増している指数連動型上場投資信託(ETF)につい て「投資家の選択肢が増えるという利点はあるが、一方で上場廃止リスクがあ る。将来は、商品性が分かりやすく、取引高が多いファンドに資金が多く向か うようになるだろう」との見方を示した。

日本のETFは、金融機関の持ち合い(経営安定化のため株式を保有しあ うこと)解消の受け皿として、また個人投資家の新しい投資先として2001年 に本格スタートした。対象指数は日本株のみだったが、規制緩和によって昨年 から中国や韓国株、金価格に連動するといった新しいタイプも増えてきた。

4月末までに組成されたETFは43本。しかし、うち3本が繰り上げ償 還され、現存するのは40本だ。通常の投資信託に比べて低コストが売りの商 品であり、「売買高が少なかったり、解約が増えると採算割れ、上場廃止とな ってしまう。繰り上げ償還されると投資家のダメージは大きい」(窪田氏)。

日本のETFは、その95%が国内株指数との連動を目指したものであるの に対し、米国では国内は6割程度にとどまり、債券型やアクティブ運用型、水 やエネルギーといったテーマ型のETFなど種類は多岐にわたる。こうしたこ とから、楽天証券などのネット証券では海外ETFの品ぞろえを拡充し、個人 投資家が取引を活発化させている。この点について窪田氏は、「情報提供の継 続性に疑問がある。やはりTOPIXや日経平均株価、米S&P500種指数な ど流動性が高いファンドに資金が集中していくだろう」と述べた。

    最新の情報は、ブルームバーグ端末にて提供中
    LEARN MORE