【注目株】新日鉄とJFED、日立、Jフロ、Bカメ、マルエツ(2)

15日の材料銘柄は以下の通り。

新日本製鉄(5401)、JFEホールディングス(5411):15日付の日本 経済新聞朝刊は、原燃料高が鉄鋼大手の業績を圧迫し、両社の今期(2009年 3月期)の連結経常利益がそろって2けた減益になる公算が大きい、と伝えた。 同紙によると、新日鉄は前期推定(5600億円)を1割強下回る5000億円弱、 JFEも4500億円前後と前期推定(5000億円)を10%下回る見通し。

日立製作所(6501):今期(09年3月期)の薄型テレビの世界販売で約 210万台を目指す。3.5センチの超薄型液晶テレビの新機種投入などをてこに、 前期に比べ約24%増やす。大沼邦彦副社長が14日、新型テレビ発表の記者会 見後、記者団に明らかにした。

J.フロントリテイリング(3086):今期(09年2月期)の連結純利益が 235億円になる見通しと発表。前期比では0.4%増で、大丸と松坂屋の統合作 業を早期に進め、営業強化やコスト削減の効果が寄与する見込み。配当は中間、 期末それぞれ4円50銭の合計9円とし、前期から4円50銭の増配を見込む。

任天堂(7974):韓国で家庭用ゲーム機「Wii(ウィー)」を今月26 日に発売すると発表した。希望小売価格は22万ウォン(約2万2650円)。

ビックカメラ(3048):今期(08年8月期)の連結営業利益予想を185 億円から177億円に下方修正。前期実績は160億円。一方、売上高予想は 5890億円から6100億円に引き上げた。前期実績は5422億円。北京オリンピ ック需要で大画面薄型テレビなどの販売が伸びたが、営業力強化のための人員 増などが響いた。また同時に、今期(08年8月期)期末配当を750円から 1000円に増配すると発表した。

マルエツ(8178):15日付の日経新聞朝刊の報道によると、前期(08年 2月期)の連結純利益が前の期比33%増の約47億円と過去最高になったよう だ。従来予想は42億円。報道によると、生鮮食品を中心に既存店の販売が好 調に推移したほか、在庫管理の徹底などで採算もやや上向いたという。

ディーアンドエムホールディングス(D&M)(6735):15日付の日経 新聞朝刊は、D&Mの買収にケンウッド(6765)など4陣営が名乗りを上げた、 と報じた。報道によると、このほか米大手証券メリルリンチ、米家電量販大手 のベストバイ、国内ファンドのアドバンテッジパートナーズの3社が候補に残 り、5月中旬にも実施される最終入札を通じて売却先が決定する見通しという。

松下電器産業(6752):発電効率と耐久性を実用化レベルに高めた家庭用 燃料電池コージェネレーション(熱電併給)システムを開発したと発表した。 2010年3月期から一般販売を開始し、本格的な事業化に取り組む。

東急不動産(8815):SPC(特別目的会社)が保有するビルの売却配当 などを計上し、前期(08年3月期)の連結経常利益は従来予想から7.1%上振 れ、前期比24%増の750億円になったもよう。一方、最終利益は保有不動産 の減損損失を計上したことから、285億円と従来計画から9.5%減額。

泉州銀行(8372):保有するCDO(債務担保証券)が、国際的な信用収 縮の広がりを受けて価格が大幅に下落し、前期(08年3月期)の連結経常利 益は従来予想比77%減の25億円になったもようと発表した。ただ、同行が保 有するCDOはサブプライムローンを原資産とするものではなく、組成根拠と なっている裏付け資産もほとんどデフォルトは発生していないと強調している。

ソニー(6758):共同通信は14日、ソニーとアップルが米アップル社製 のノートパソコンに使用されていたソニー製電池の発火事故をめぐる裁判で、 和解に達していたことが明らかになったと報じた。和解は今月2日付。

シャープ(6753):米投資会社カーライル・グループ傘下のPHS最大手 ウィルコムは14日、新端末「D4」(シャープ製)を6月中旬に発売すると 発表した。PHSの通信速度が携帯各社よりも遅い中で持ち味を出す戦略とし て、米インテルの新型チップ「アトム」やマイクロソフトの新基本ソフト「ウ ィンドウズ ビスタ」を搭載、小型パソコン(PC)としての機能を強化した。

SMK(6798):急激な円高進行や原材料高による生産コストの増加など を受け、前期(08年3月期)の連結経常利益は従来予想比41%減の42億円に なったもようと発表。増益を見込んでいたが、一転して減益となる。前の期の 実績は61億9000万円だった。同社は電子機器に使用されるコネクターなどを 製造。

竹内製作所(6432):米国でサブプライムローン問題に端を発した金融市 場の混乱が当面持続、欧州ではその影響から景気が減速すると見て、欧米で建 設機械販売が減少すると予想している。今期(09年2月期)の連結売上高は 前期比9.3%減の765億円、経常利益は同41%減の63億1000万円を計画。

ソフマップ(2690):前期(08年2月期)に取り組んだ新店、再編にか かわる経費の発生がないため、今期(09年2月期)の連結経常利益は前期比 2倍の14億円を見込む。

日本サーボ(6585):精密ステッピングモータや高信頼性ファンモータが 堅調に推移、製造拠点の海外事業所で原価改善も進んだため、前期(08年3 月期)業績は従来予想を上回ったようだ発表した。連結経常利益は従来予想比 30%増の17億6000万円となったもよう。

アトリウム(8993):今期(09年2月期)業績は、連結経常利益が前期 比7.8%減の224億円と減益計画。ブルームバーク・データに登録された4人 の担当アナリストの平均値268億を下回る。2003年運用開始のアトリウム・ プライマリー・ファンドの終結に伴う匿名組合損益分配額32億円を計上する ためで、この特殊要因を除けば前期比6.4%増だという。同社は不動産流動化 事業などを展開。

トーメンエレクトロニクス(7558):基地局向け通信機器分野などが伸び 悩んだことから、前期(08年3月期)の連結営業利益は従来予想比15%減の 35億5000万円になったもようと発表。

神戸製鋼所(5406):船舶用エンジン向けクランク軸の生産能力を2010 年4月までに07年度より4-5割引き上げ、300億円を投資すると発表した。

小野薬品工業(4528):発行済株式総数の4.6%に相当する550万株、金 額にして300億円を上限に自社株買いを実施すると発表した。

安川情報システム(2354):前期(08年3月期)の連結純利益は、前の 期に比べて51%減の1億4300万円と急減。製造業向けのビジネスソリューシ ョンは堅調ながら、半導体・液晶装置メーカー向けの制御用ソフトや自治体向 け情報通信基盤構築などの案件が減った。今期(09年3月期)に関しては、 ビジネスソリューションの安定拡大に加え、自治体向けの回復を背景に前期比

3.1倍の4億5000万円を見込む。

サンエー・インターナショナル(3605):消費者ニーズの複雑化や売れ筋 商品の不在などが影響し、08年2月中間期の連結経常利益は前年同期比15% 減の41億8400万円となった。通期計画の72億円(前期比3.7%減)は据え 置き。

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