アジア株:1カ月ぶりの大幅下落-企業見通しに対する懸念広がる

14日のアジア株式相場は1カ月ぶりの大 幅下落。銀行や家電メーカーを中心に値下がりした。7カ国財務相・中央銀行 総裁会議(G7)で世界経済の見通し悪化が認識されたことや、金融市場の損 失拡大懸念が嫌気された。

オーストラリアのコモンウェルス銀行と英銀HSBCホールディングスが 安い。11日のG7声明が世界経済の下振れリスクに触れたことに反応した。中 国最大の上場不動産会社、万科企業は今年最大の下落。中国人民銀行の周小川 総裁が利上げ余地があると言及したことが材料視された。また、先週末に前期 (2008年3月期)利益を下方修正したKDDIは急反落。

クルニア・インスランズ(マレーシア)のパンカジ・クマル最高投資責任 者(CIO)は、「相場が不安定な時期に入っている。米国は恐らくリセッショ ン(景気後退)入りしており、欧州は少し打撃を受け、日本もそうだろう」と 述べた。

MSCIアジア太平洋指数は日本時間午後3時25分現在、前週末比2.4% 安の142.20。このままいけば終値は3営業日ぶりの反落で、3月17日以来 の大幅な下落率となりそうだ。

日経平均株価は前週末比406円22銭(3.1%)安の1万2917円51銭で 終了。中国本土のCSI300指数は6.5%安で引けた。

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