【個別銘柄】パイオニア、三井海洋、ミツミ、住友鉱、池田銀、テクモ

21日の日本株市場における主な材料銘柄 の動きは次の通り。

パイオニア(6773):終値は前日比6.8%高の1164円と急反発。プラズ マテレビの不振で営業赤字状態のホームエレクトロニクス事業が来期(09年 3月期)黒字化すれば、カーオーディオ事業を軸として利益率改善が進むとの 方が広がった。クレディ・スイス証券は20日、投資判断を「中立」から「ア ウトパフォーム」に引き上げた。

三井海洋開発(6269):5.7%高の2800円。本業の浮体式海洋設備(FP SO)建造リース事業が好調なうえ、為替レートが想定より円安ドル高に推移 したため、前期(07年12月期)の連結純利益が前回予想を16%上回る見通し となった。中長期的な成長性を評価するとともに、株価の割安さが見直された。

ミツミ電機(6767):9.3%高の3070円と、約2週間ぶりに3000円台を 回復。任天堂の家庭用ゲーム機「Wii」向けの売り上げ好調が続き、今期 (08年3月期)業績の増額期待が高まった。「Wii」の販売順調も伝えら れる中、来期も増益が期待できるとして、過去半年間の安値圏から見直す動き が優勢となった。最低投資金額が高い任天堂の株価に連動しやすく、代替投資 対象としての位置付けも指摘されている。

住友金属鉱山(5713):15%高の2175円。足元で非鉄金属市況が堅調に 推移していることを背景に、今期(08年3月期)業績予想の上方修正期待が 広がる中、UBS証券は20日付で投資判断を「Neutral」から「Buy」に引き 上げた。一時16%高の2190円と昨年12月13日来の水準を回復した。

泉州銀行(8372)、池田銀行(8375):泉州銀は11%高の255円。池田 銀は10%高の3290円。三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下で大阪が地 盤の泉州銀行と、同じ大阪で独立系地銀の池田銀行は21日午前、経営統合に 向けた協議開始を検討していると発表した。

テクモ(9650):11%高の1424円と大幅反発。新作ゲームソフトを相次 いで発売するため、今期(08年12月期)の連結営業利益は2けた増となる見 通し。前期も5割増だったため、高成長の持続が評価された。

クレハ(4023):7.4%高の611円。早ければ年内にも、家庭用浄水器か ら産業用まで利用されているフィルターである中空糸膜の高機能製品を自社で 開発・生産し、水処理事業に本格参入する。環境関連銘柄として注目されてい くとの見方が広がった。

ダスキン(4665)、モスフードサービス(8153):ダスキンは0.9%高の 1799円。モスフードは2.1%高の1510円。資本・業務提携で合意。外食事業 で原材料の共同購買や物流の共有化などを進める予定で、コスト削減や効率化 が進むとの期待から買いが優勢した。ただ、提携効果など業績への影響に関す る発表は6月以降とされ、これを見極めようと株価の上げ幅も限定的だった。

ミクシィ(2121):2.5%高の124万円。初の海外進出として今春に中国 に子会社を設立すると発表。IT・ネット関連銘柄の買い戻しの動きが強まる 中で、タイミング良く中国語によるSNS関連のサービスを展開する方針を発 表し、投資家の注目が集まった。

レーザーテック(6920):1.5%安の1370円。国内の液晶関連メーカーが 設備投資を先送りしたあおりを受け、液晶関連装置の売り上げが減少、07年 12月中間期の連結純利益は前年同期比4.6%減の11億円となった。受注は回 復に向かうとの見方もあるが、利益率の悪化が警戒された。

岡部(5959):1.5%高の395円。21日付の日経新聞朝刊で、今期(08年 12月期)に増配すると伝えられた。配当利回り面から見た投資魅力が注目さ れたほか、中期経営計画の達成に向けた取り組みも評価された。

大塚家具(8186):2%高の1319円。前期(07年12月期)決算は、新 規出店戦略がうまくいかず、会社側の従来予想を下回った。ただ、今期は出店 戦略などを見直して2けたの増益を計画、落ち込みは一時的と受け止められた。

良品計画(7453):3.6%安の5690円。国内消費の伸び悩みを受けて既存 店の月次売上高の前年割れが続いており、業績拡大期待が後退している。岡三 証券は19日、投資判断を「やや強気」から「中立」に引き下げた。

オカモト(5122):5%高の358円。発行済株式総数の0.9%に相当する 100万株、金額にして4億円を上限に自社株買いを実施すると発表。同時に発 行済株式総数の1%に相当する自己株式120万株を消却すると発表した。

大阪ガス(9532)、伊藤忠商事(8001):大ガスは2.1%高の430円、伊 藤忠は2.5%高の1170円。ジャパンエナジーは21日、伊藤忠商事、大阪ガス の3社で液化石油ガス(LPG)事業の統合に向けた協議を開始することで合 意したと発表した。協議は9月30日までに終了する予定。電力や都市ガスと の競合でLPGの需要は減少傾向にあり、LPG業界では生き残りをかけて効 率化を急ぐ動きが加速している。

イオン(8267):3.1%高の1366円。持ち分法適用会社であるダイエーの のれん相当額、税引前で約135億円を今期(08年2月期)に減損処理する。 ダイエーの株価が価を下回る状況が相当期間継続しており、イオンの決算日で ある2月20日の株価水準を勘案し、今期連結決算に反映させる。

NEC(6701):2%高の451円。20日の経営方針説明会で、矢野薫社 長は3年後に株主資本利益率(ROE)を10%以上に高める方針を示した。 今期(08年3月期)は約2.4%の見込み。また今期20数%見込みの海外売上 比率は、2-3年で30%以上、長期的には企業の合併・買収(M&A)など を通じて40%以上を目指したいと語った。

アスクル(2678):4.9%安の2135円。午前11時30分に約1200アイテ ムに及ぶ製品価格の値下げを発表。顧客である中小企業の業況の厳しさが再認 識されたほか、同業との競争激化を懸念する売りが優勢となった。

日本紙パルプ商事(8032):9.2%高の405円。午後一段高。発行済み株 式総数の2.69%に相当する400万株を上限に自社株買いを実施すると発表し、 需給改善期待が高まった。

オムロン(6645):8.4%高の2270円と大幅反発。燃料電池システムの高 効率運転に適したフローセンサーの新商品を4月に発売すると発表した。環境 関連銘柄として認識されるとともに、1月30日に業績予想の下方修正を発表 して以来、株価は安値圏にとどまっていたことから、見直し買いを誘った。

イーピーエス(EPS)(4282):7.5%高の48万5000円。医薬品メー カーの新薬開発プロジェクトが進展し、医薬品開発業務支援会社(CRO)へ の委託が増えている。需給ひっ迫を背景に、EPSの業績は当面安定した伸び を続けるとの見方が優勢だ。

アーバンコーポレイション(8868):一時5.7%高の853円まで上昇。優良 収益不動産を投資対象とする機関投資家やファンドなどからの開発物件に対す る需要が強く、不動産流動化事業で物件売却が拡大。07年4-12月期の連結 経常利益は前年同期比3倍の408億円に伸びた。終値は1.6%安の794円。

ソニー(6758):0.6%高の5090円。16日に次世代DVD(デジタル多 用途ディスク)規格争いで競合する東芝の撤退検討が明らかになってから、強 い動きを見せてきたが、節目である5000円を回復し、規格勝利効果も息切れ しつつある。売買高は1144万株と、前日の1621万株から減少。メリルリンチ 日本証券は20日、投資判断を「買い」から「中立」に引き下げた。

デジタルガレージ(4819):2.8%高の18万3000円と反発。投資を伴う 事業育成を手掛けるインキュベーション事業での株式評価損計上で、今期(08 年6月期)最終利益は従来予想を下回る見通し。ただ、価格比較サイト運営の カカクコムなどの持ち分から計算した企業価値と比較して株価が割安なため、 業績悪化を理由に売り込む動きは見られなかった。

東芝(6502):0.9%高の802円。ドイツ証券は20日、投資判断を新規 「買い」として調査を開始した。一時3.4%高の822円まで上げた。

アスキーソリューションズ(3801):変わらずの1万9700円。ネットビジ ネス事業で自社開発製品の売り上げが低調、ビジネスソリューション事業など の粗利益率も低下して、07年4-12月期の単体純損失は5億4500万円となっ た。前年同期は4億5700万円の赤字だった。一時3.1%安の1万9100円まで 下げた。