アジア株:下落、サブプライム懸念や円高で-任天堂や中国石油に売り

12日のアジア株式相場は急落し、指標と なる指数はほぼ3カ月ぶりの大幅な下げとなっている。HSBCホールディン グスなど複数の銀行が、米サブプライム(信用力が低い個人向け)住宅ローン 関連の損失の拡大を発表するとの見方が広がった。

海外での売上高が全体の約3分の2を占める任天堂をはじめ、輸出関連銘 柄が、ドルの対円での下落を嫌気し売られた。中国の石油・天然ガス最大手の ペトロチャイナ(中国石油)やオーストラリアの同業ウッドサイド・ペトロリ アムは、原油相場下落を材料に下げた。モルガン・スタンレーは、HSBCが 米国で融資の焦げ付き増に直面するとみて、同行の投資判断を引き下げた。

T&Dアセットマネジメントの神谷尚志チーフ・エコノミストは、米国が 世界全体の経済の足かせとなり始めるなかで、どの銘柄に価値があるかを投資 家は再評価しなければならないと指摘。ドルが引き続き弱いことも、輸出企業 の業績を著しく損ねているとの見方を示した。

モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)ア ジア太平洋指数は日本時間午後2時37分現在、前週末比3.2%安の157.58。 このままいけば8月17日以来の大幅安で、終値は9月26日以来の低水準とな りそうだ。

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