アジア株:12週間ぶり大幅下落-ドル安や米サブプライム懸念で

8日のアジア株式相場は、ここ12週間で最 大の下げとなり、世界的な株安の流れを引き継いだ。ドル下落や、米金融機関 にサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)関連の評価損が広が っていることが嫌気された。

ホンダが輸出関連株の下げを主導。ドル安を受けて、米市場での売り上げ が自国通貨建てで目減りするとの懸念が広がった。同社は、売り上げ全体の半 分以上を北米市場で得ている。また米証券大手モルガン・スタンレーが、米サ ブプライム住宅ローン関連資産での評価損が37億ドル(約4170億円)になっ たと公表したことを受け、オーストラリアのウエストパック銀行や三菱UFJ フィナンシャル・グループなど銀行株も下落した。

企業年金連合会の山本卓年金運用部チーフファンドマネジャーは、米景気 減速が鮮明になってきたとの認識を示した上で、米景気が落ち込むなかで投資 家は新興市場に期待しているものの、新興市場は米経済に依存しており影響を 免れないことを忘れるべきではないと指摘した。

モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI) アジア太平洋指数は日本時間午後3時24分現在、前日比2.8%安の162.71と、 8月17日以来の大幅な下げとなっている。

日経平均株価の終値は前日比325円11銭(2%)安の1万5771円57銭。 台湾の加権指数は3.9%安で終了。香港ハンセン指数も大幅安。シンガポールと マレーシア、スリランカは祝日のため休場となっている。

    最新の情報は、ブルームバーグ端末にて提供中
    LEARN MORE