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アジアの鉱業株上昇のけん引役は靴メーカーや電話会社、エビ養殖会社

靴メーカー、元電話会社、そして元エビ 養殖会社-。アジアで取引される株式のうち年初来上昇率が上位10位以内の 企業の顔ぶれだ。これらの企業の新たな重点分野、それは鉱山事業だ。

先週、鉄鉱石探査会社に出資した香港の靴メーカー、ノリティ・インター ナショナル(耐力国際集団)の株価の年初来上昇率は6411%に達した。香港の 元電話会社で、5月にモンゴルで鉱区を購入したモンゴリア・エナジー(蒙古 能源)の上昇率は4068%だ。また、昨年、事業を多角化し、エネルギー探査に 乗り出したインドネシアのエビ養殖会社、ATPKリソーシズは2763%上昇し た。

ブルームバーグが集計したデータによると、アジアで取引される時価総額 1000万ドル(約12億2000万円)を超える1万3458社のうち、16日時点の年 初来上昇率は、ノリティは2位、モンゴリア・エナジーは5位、ATPKは 10位となっている。各社とも新規の鉱山事業による利益はまだ上げていない。

イリー・グリフィス・グループ(シドニー)で鉱業関連株など小規模企業 の株式約8億豪ドル(約850億円)相当を運用するブライアン・イリー氏は 「典型的な投機的な株価上昇だ」と指摘。より規模の大きい鉱山会社の陰で、 また採掘を開始していない企業も含めた新規の市場参入企業の株が「取引され ている」との見方を示す。

中国の経済成長により商品需要が急拡大するなか、MSCIアジア太平洋 指数の構成銘柄のうち原料関連株は過去5年間で243%、エネルギー関連株は 384%、それぞれ上昇している。2007年の年初来上昇率は原料関連株が31%、 エネルギー関連株が36%となっている。

アライアンス・トラスト(香港)で約10億ドル相当の運用に携わるアン ソニー・ムー氏は「これらの企業は最新の分野に参入することで利益を上げて いる」と述べる一方、「投資家らはかなり注意する必要がある。これらの上場 企業の経営が正当な事業に基づいているか、新規事業に参入していくためのき ちんとした支持基盤があるのかを確認するべきだ」と指摘した。同氏のファン ドは鉱業関連株も保有している。企業名についてはコメントを避けた。

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